バーコードの種類のひとつに、「JANコード」があります。自社商品にバーコードを付けたい場合、JANコードがどのようなバーコードなのか、どうすれば自社商品にJANコードを付けられるのかが気になるポイントではないでしょうか。
この記事では、JANコードの概要とJANコードを使用するメリット・デメリットなどを紹介します。実際に自社商品にJANコードを付けるときの手続きや作業の流れも紹介しているので、参考にしてください。
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この記事の目次
アメリカでは使用不可！JANコードとは？
JANコードはバーコードの種類のひとつで、世界共通の商品識別コードです。バーコードリーダーでJANコードを読み取ると、「どの国の、どの事業者の、どの商品か」を識別できるようになっています。
日本でよく見かけるバーコードは、このJANコードです。JANコードは日本特有の呼び方で、海外ではEANコードと呼ばれています。アメリカやカナダではJANコードではなくUPCというバーコードが使われていて、桁数などが異なるためアメリカではJANコードが読み取れません。ただし2005年の貿易自由化によって、アメリカでもJANコードが読み取れるバーコードリーダーを導入する小売業が増えてきています。
JANコードは世界共通の規格のため、自社の商品にJANコードを付けるためには申請を行って自社用のコードを取得する必要があります。詳しくは後述しているので、JANコードを作成したい場合はそちらもチェックしてみてください。
JANの略
JANコードの「JAN」は、Japanese Article Numberの頭文字をとったものです。Articleには「品目」や「品物」といった意味があり、日本の商品に割り振る識別番号としてJANコードが使われます。
JANの読み方
JANコードは、「ジャンコード」と読みます。バーコード関連で「ジャン」や「ジャンコード」と言われたら、JANコードのことだと思っておいてください。
JANコードの体系
JANコードには、13桁の標準タイプと8桁の短縮タイプの2種類の体系があります。バーコードは黒いバーとスペースの組み合わせで数字を表現していて、その数字の並びで事業者や商品を特定します。
JANコードの標準タイプは最初の7桁もしくは9桁で事業者用のコードを表し、続く3桁もしくは5桁が商品を表すのに対し、短縮タイプは最初の6桁が事業者用コード、続く1桁で商品を表しているのが特徴です。
最後の1桁は、標準タイプ、短縮タイプともに「チェックデジット」といわれる数字になっています。チェックデジットとは、バーコードの読み取り間違いがないか確認するための数字です。
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JANコードを使用するメリットとデメリット
JANコードは、申請すれば自店舗にも導入することができます。ネットショップの普及によって、JANコードを申請する個人事業主も増えています。
JANコードを使用するとさまざまなメリットがあるため、申請を考えている店舗経営者の方も多いでしょう。ただし、デメリットもあるため注意が必要です。
ここでは、JANコードを使用するメリットとデメリットについて、それぞれ詳しく解説します。
メリット
JANコードを使用するメリットとして、以下のようなものが挙げられます。
- データを効率よく管理できる
- 棚卸しを効率化できる
- 販路の拡大が期待できる
JANコードは国・事業者・商品を一意に特定できるコードで、別の商品に同じコードが割り当てられることはありません。そのため、商品の名寄せやECサイトのデータベースの整理などに活用でき、データ管理が効率的に行えます。
バーコードリーダーで商品のJANコードを読み取るだけで棚卸しができるため、棚卸しの効率化も可能です。バーコードスキャンによる棚卸しや在庫管理に対応したPOSレジを活用すれば、小売店舗の業務の手間を大幅に軽減できます。
たとえば「スマレジ」は、バーコードスキャンによる在庫管理や棚卸しに対応しているPOSレジアプリのひとつです。クラウド上に在庫データが保存されるので、インターネットに接続していれば店頭でもバックヤードでも外出先でも、リアルタイムで在庫状況を確認できます。
そのほか、JANコードを使用するとJANコードの表示が求められる場所への出品が可能になり、販路の拡大が期待できるのもメリットです。近年ではECサイトや道の駅などでもJANコードの表示が求められるため、JANコードを使用すればこれらの場所でも自社商品を販売できるようになります。
デメリット
JANコードを使用するデメリットには、以下のようなものがあります。
- 導入に手間やコストがかかる
- JANコード対応の在庫管理システムを導入しなければならない
JANコードの利用を始めるには、商品ひとつひとつにバーコードを貼り付けたり、バーコードリーダーなどの専用の機器を購入したりする必要があります。このようなコストや手間がかかる点はデメリットです。
また、既存の在庫管理システムがJANコードに対応していない場合は、在庫管理システムの入れ替えや再構築が求められます。システムの変更は時間やコストがかかるだけでなく、使い慣れたシステムを変更することに対する従業員からの反発もあるかもしれません。
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JANコードの作成方法
自社商品のJANコードを作成するには、以下の手順で進めます。
- GS1事業者コードを登録する
- 商品アイテムコードを割り当てる
- チェックデジットを計算する
それぞれのステップについて、以下で詳しくみていきましょう。
①GS1事業者コードを登録する
はじめに、事業者を表す「GS1事業者コード」を登録するための申請を行います。日本で使用するJANコードを作成するには、GS1 Japan（一般財団法人流通システム開発センター）の申請が必要です。
申請は紙の登録申請書を提出する方法と、インターネット申請の2種類が用意されています。インターネット申請を優先して受け付けているので、急いでいる場合はインターネット申請を利用しましょう。（2022年7月時点）
インターネット申請は、メールアドレスを登録すると申請フォームのURLが送られてくるので、必要事項を入力して登録申請料を支払えば完了です。申請内容に不備がなければ、約7営業日でGS1事業者コードが記載された通知書が郵送で届きます。
②商品アイテムコードを割り当てる
GS1事業者コードを取得したら、商品ごとに商品アイテムコードを割り当てます。商品アイテムコードは事業者ごとに自由に設定でき、GS1事業者コードが9桁の場合は商品アイテムコードは3桁、GS1事業者コードが7桁の場合は商品アイテムコードは5桁で設定します。
商品の変更や商品管理を柔軟にできるように、分類や部門で数字を区切らずに001や00001から連番を振っていくのがおすすめです。
③チェックデジットを計算する
最後にチェックデジットを計算します。チェックデジットはGS1事業者コードと商品アイテムコードを使って算出する、バーコードの読み取り間違いがないか確認するための数字です。
計算方法がやや複雑なため、GS1 Japanのサイトにチェックデジットを自動計算してくれるフォームが用意されています。チェックデジットを計算する際には、下記ページを活用してください。
参考：GS1 Japan「チェックデジットの計算方法」
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JANコードは日本特有のバーコード！世界でただ一つの番号を割り当ててみよう
JANコードは、バーコードの種類のひとつです。JANはJapanese Article Numberの略で、「JANコード」は日本特有の名称です。JANコードはGS1 Janpanに申請すれば小規模事業者や個人事業主も使用でき、メリットも多いので導入を検討してみてはいかがでしょうか。
GS1 Japanのサイトからインターネットで簡単に申請でき、複雑なチェックデジットの計算も自動計算フォームが用意されているので、活用してみてください。
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