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決済 2022/11/25 2024/02/07

マルチ決済端末を活用しさまざまなキャッシュレス決済に対応しよう!

キャッシュレス決済の利用者増加により、マルチ決済端末を導入する事業者も増えています。業務効率アップなどさまざまな効果が期待できるので、未導入の方は前向きに検討すべきです。本記事では、マルチ決済端末の概要やメリット、システムの特徴を紹介します。この記事を読んで、マルチ決済端末に関する情報を収集しましょう。

クレジット・電子マネー・QRコード

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この記事の目次

 

決済端末で対応するべき支払い方法の種類

キャッシュレス決済で対応しなければならない手段がいくつかあります。特に利用者が多く、対応が求められる決済方法は以下の3種類です。

  • クレジットカード
  • モバイル決済(QRコード)
  • 電子マネー

各決済方法に対応できるようにしておけば、あらゆるキャッシュレス決済を網羅できます。マルチ決済端末を導入する際の参考にしてみてください。

 

クレジットカード

クレジットカードは、日本で最も利用率が高いキャッシュレス決済の手段です。決済用のカードを専用端末で読み込み、クレジットカード会社を介して決済を行います。特に高額商品やサービスを購入するときにクレジットカードを利用する方が多く、単価アップを狙うのに効果的です。一度の会計で高額になりやすい商材を扱っている事業者は、導入が必須といえます。

 

モバイル決済(QRコード)

モバイル決済は、ユーザーのスマホを使って行う決済方法です。店舗ごとに割り振られたQRコードを専用アプリで読み込んでもらったり、ユーザーに提示してもらったQRコードを店舗側でスキャンすることで決済を行います。

クレジットカードを所有できない層でも気軽に利用できるサービスなので、学生など若い世代をターゲットにしている店舗におすすめです。スマホ1つで決済ができるため利便性が高く、回転率を高めるのに適しています。

 

電子マネー

電子マネーは、ICカードやスマホを専用端末にかざすことで決済が完了する方法です。公共交通機関で使える交通系ICや専門店でポイントが貯まる非交通系ICがあり、いずれも簡単に取得できます。また、スピーディーに決済ができる点も魅力で、スムーズに決済が完了するため、顧客満足度アップを図ることが可能です。
若年層や公共交通機関で移動する方が多く来店される店舗は、特に大きな効果が期待できます。

 

あらゆる決済方法をカバーするマルチ決済端末とは

あらゆる決済方法に対応するために、マルチ決済端末の導入をおすすめします。マルチ決済端末とは、先ほど述べたキャッシュレス決済に対して1つの端末で対応できる機器のことです。

本来であれば、各決済方法ごとに専用端末を用意しなければなりませんが、さまざまな決済方法に対応した端末を導入すれば、1社と契約するだけで済みます。そのため、契約手続きが簡潔になり、決済データを一元管理することが可能です。複数の決済手段に対応することが必須になりつつあるので、これからキャッシュレス決済の導入を検討している方は、マルチ決済端末を導入しましょう。

 

マルチ決済端末のメリット

マルチ決済端末を導入することで、複数の決済方法に対応できるだけでなく、他にもメリットがあります。特に以下の3つがマルチ決済端末の魅力です。

  • 販売の機会損失を防げる
  • レジ周りがすっきり整理できる
  • オペレーションがしやすい

マルチ決済端末を活用することで、どのようなメリットがあるのか確認し、前向きに導入を検討してみてください。

 

販売の機会損失を防げる

マルチ決済端末を導入すれば、集客や単価アップにより販売の機会損失を防げます。消費者の中には、現金決済よりもキャッシュレス決済を好む方が増えており、キャッシュレス決済対応の有無で店舗を選ぶ方が多くなっています。また、手持ちの現金を気にすることなく決済が行えるため、単価の高い商品やサービスが売れやすくなるでしょう。

コロナの影響により外国人観光客は減少していますが、将来的にはインバウンド対策としても有効です。キャッシュレス決済に対応するだけで、売上アップが見込めるため、収益拡大を目指したい方に導入をおすすめします。

 

レジ周りがすっきり整理できる

複数の決済端末をマルチ決済端末にまとめることで、レジ周りをすっきりさせることができます。たとえば、クレジットカードと電子マネーを別の端末で管理する場合、2つ分の端末のスペースが必要です。スペースが狭い場合は、設置場所を選ぶのにも苦労します。

また、レジ周りに複数の端末が設置されていると、外観を損なう場合があるので、マルチ決済端末でレジ周りをすっきりさせましょう。

 

オペレーションがしやすい

端末が1つにまとまっていることで、複数の端末の使い方を覚える必要がないため、オペレーションがしやすいです。複数の決済用の端末がある場合は、決済に応じて操作を分けなければなりません。たとえば、クレジットカード決済とQRコード決済では、決済手段が全く異なるので、操作手順が変わります。

しかし、同じ端末で操作する場合は、共通手順の分だけ覚える量を減らすことが可能です。さらに、トラブルが発生しても、同じ窓口に相談すればよいため、緊急時の対応も従業員間で共有しやすい特徴があります。端末の管理の手間を省けることも押さえておきましょう。

クレジット・電子マネー・QRコード

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マルチ決済端末のスマレジ・PAYGATEの特徴

スマレジでは、マルチ決済端末サービスのスマレジ・PAYGATEを提供しています。スマレジ・PAYGATEを導入すれば、たった一台であらゆるキャッシュレス決済に対応することが可能です。おすすめの5つの特徴について紹介するので、他社サービスと比較しながらスマレジ・PAYGATEの導入を検討してみてください。

 

主要ブランドの決済に対応

キャッシュレス決済の主要ブランドの決済に対応しています。主なブランドは以下のとおりです。

  • クレジットカード(VISA、Mastercard、JCB、American Express、Diners Clubなど)
  • QRコード決済(LINE Pay、PayPay、楽天ペイ、d払い、メルペイ、au PAYなど)
  • 電子マネー(iD、WAON、nanaco、楽天Edy、QUICPay、Suicaなど)

スマレジ・PAYGATEを導入するだけで、日本で利用されている決済手段を網羅できます。

 

多機能なのにコンパクト

コンパクトな見た目ですが、複数の機能が搭載されています。たとえば、利用できる機能は以下のとおりです。

  • タッチパネル
  • カメラ
  • 磁気カードリーダー
  • ICカードリーダー
  • 非接触カードリーダー
  • プリンター

あらゆる決済手段に対応できるように、複数の読み取り機能が実装されており、プリンター機能があるので、レシートの出力もできます。ハンディタイプで持ち運びも便利な端末です。

 

初期費用無料で始められる

初期費用は無料で、システムを導入するのに費用はかかりません。本来であれば、30,800円(税込)のマルチ決済端末料金が発生しますが、2022年8月1日現在ではキャンペーンにより端末料金も無料です。

ちなみに、月額利用料は3,300円(税込)で、振込時に決済手数料が引かれます。多機能の端末を安価で導入できるので、低コストで運用したい方におすすめです。

 

スマレジと連携可能

クラウド型POSシステム「スマレジ」と連携も可能です。スマレジと連携することで、自動でPOSレジと端末が連動するため、決済金額の打ち込みをする必要がありません。従来の端末であれば、決済金額を端末に直接手動で入力しなければならず、入力間違いなどの人的ミスが発生するケースがありました。

スマレジと併せて導入することにより会計業務の人的ミスの防止につながるので、機器操作のミスなどが多発している店舗には、課題の対策として有効です。

 

端末内アプリでレジ決済も

端末内アプリを活用すれば、レジ決済も行えます。スマレジでは端末内蔵専用アプリ「PAYGATE・POS」を開発しており、このアプリを利用することで、オールインワンでレジ作業まで行うことが可能です。

従来の端末は、あくまで決済を行うために必要な機器の1つでしたが、PAYGATE・POSによって、マルチ端末がレジ代わりになります。デリバリーや野外イベントなど、外出先でも決済が行えるようになるため、移動販売を行う事業におすすめです。

 

マルチ決済端末のスマレジ・PAYGATEを導入する流れ

スマレジ・PAYGATEを導入するには、まずWeb申込みを行います。専用フォームに必要事項を入力し送信すると、スマレジから必要書類などの連絡が来るので、指示に従って必要書類を提出しましょう。1~4カ月ほどかけて加盟店審査が行われ、審査に通過したら端末が郵送されます。POSとの連携などの初期設定を行えば、手続きが完了です。

 

マルチ決済端末ならスマレジ・PAYGATEがおすすめ

あらゆる決済手段に対応するならマルチ決済端末の導入がおすすめです。スマレジでは、多機能マルチ決済端末「スマレジ・PAYGATE」を提供しています。たった一台でレジ業務が完結するコンパクトな端末です。マルチ決済端末に興味のある方は、お気軽にお問い合わせください。

執筆 菊池 勲

複数事業が存在するスマレジの中で、全社横断的にWebマーケティングを展開する事業戦略本部にてマーケティングを担当。 主にオンライン広告の取扱をメイン業務とし、各ベンダー様と共に出稿後のパフォーマンス・予算管理・データ分析および検証に基づくプランニングを担当。

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