【最新版】レジのジャーナルレポートとは？意味や活用方法をご紹介

レジのジャーナルは、店舗の管理をする上で非常に重要なツールです。経営戦略を立てる際にジャーナルを活用することで、売上アップにつなげることができます。

ジャーナルという言葉を聞いたことがあっても、何なのかよく分からないという人も多いでしょう。そこで本記事では、レジのジャーナルの意味や定義、活用方法などの知恵袋をご紹介します。これから開業を予定している方や、事業を立ち上げたばかりの方は、ぜひ参考にしてみてください。

ジャーナル（ジャーナルレポート）とは？

レジに保存されているデータを出力したものをレジのジャーナル（ジャーナルレポート）と言います。ジャーナルを確認することで、詳細な売上情報を把握できます。ジャーナルにはさまざまなデータが表示されており、リアルタイムで売上動向を追うことが可能です。

ジャーナルに記載されているデータ

ジャーナルに記載されているデータには、たとえば以下のようなものがあります。

• 取引日時
• 商品の販売履歴（商品名、単価など）
• 総売上（当日の売上金額や売上に対する消費税など）
• 支払い方法別の売上

レジ処理を行った正確な日時や、売れた商品の情報を確認できます。部門別や商品別にデータを出力できるため、人気商品や不動在庫の把握が可能です。また、総売上データを確認すれば、一日の売上が目標に到達したか一目で判断できます。売上情報は、現金とキャッシュレス決済に分けて出力できるため、キャッシュフローの把握に便利です。

ジャーナルは店舗の簡易的な売上レポートのようなもので、いつでも出力できるため、リアルタイムに売上動向を追うのに適しています。

ジャーナルとレシートの違い

ジャーナルとレシートは、「誰のために出力するのか」が違います。店舗のために出力するのがジャーナルで、お客さまに渡すのがレシートです。ジャーナルは、売上情報などデータを保存するために出力されるので、店舗管理に必要な情報が散りばめられています。

一方、レシートは取引の領収書としてお客さまに渡すもので、1つの取引に関する情報（購入金額、購入商品名、商品単価など）や店舗情報（ロゴや店舗の住所、連絡先など）が印字されていることが多いです。

店舗情報は売上管理に必要のない情報なため、ジャーナルには印字されません。また、出力される用紙の長さも異なるので、ジャーナルとレシートは容易に区別できるでしょう。

ジャーナルの保管期間

ジャーナルは、国税庁から一定期間の保管を義務付けられています。国税庁の「No.5930帳簿書類等の保存期間」によると、事業者は、取引記録をまとめた帳簿と取引などに関する書類を、その事業年度の確定申告書の提出期限の翌日から7年間保存しなければなりません。

つまり、少なくとも確定申告の日から7年間はジャーナルを保管する必要があります。ジャーナルは、店舗売上を証明する大切な書類で、税務調査が入ったときに提出しなければなりません。

税務調査はいつ入るか分からないので、すぐ提出できるように年度ごとに分けて保管しておきましょう。

ジャーナルのデータの活用方法

ジャーナルのデータは、店舗経営に活かすことができます。店舗の特徴を把握するのに、部門や商品別の売上データは最適です。たとえば、食品よりも飲料の商品が動いていれば、その店舗の利用者のニーズは飲料関係だと判断できます。

また、特定の商品が極端に売れていれば、その商品が店舗の売上を支えている看板商品です。店舗の強みを理解すれば、欠品を防ぐために発注を強化したり、視認性をアップするために売場を広げたりなど、店舗施策に活かせます。

逆に動きの悪い商品があれば、発注を止めたり商品や売場を変更したりするなどの対策も可能です。ジャーナルのデータは、店舗経営の重要なヒントになるため、小まめにデータを分析してみましょう。

簡単に保存や保管ができる！電子ジャーナルがおすすめ

紙のジャーナルを7年間も保管するのは手間や場所が必要なので、データを電子化した電子ジャーナルでの管理がおすすめです。情報を電子化すれば、保管スペースを確保する必要がありません。また、年度ごとにファイルで仕分けする手間も省け、ジャーナルを紛失する心配もないです。

データベース化しておけば、税務署から提出を求められても、該当データを検索機能ですぐに見つけられます。ただし、電子ジャーナルを活用するためには、POSレジの導入と税務署への申請をしなければなりません。コストや申請の手間がかかりますが、コストパフォーマンスを考えると電子ジャーナルを導入する価値は高いでしょう。

POSレジを導入してレジのジャーナルを効率化させよう

ジャーナルのデータには、店舗経営に重要な情報がたくさん載っています。定期的にジャーナルを分析し、強みを強化したり弱みを改善したりして、売上アップを狙いましょう。

スマレジでは、電子ジャーナル機能を搭載したPOSレジを提供しています。管理業務の改善に役立つので、興味のある方は無料資料請求やオンライン相談をぜひご利用ください。